Googleなどの検索結果において、自社のWebサイトを上位表示させるための施策を「SEO対策」といいます。
サイトの検索順位が上位になるほどユーザーの流入数が増え、自社の商品・サービスの認知度が拡大し、売り上げ向上につながるでしょう。
一方で「逆SEO対策」と呼ばれる施策もあり、自社サイトの検索順位を下げる目的で活用する企業も多いです。
今回は、なぜWebサイトを下位表示させる必要があるのか、風評被害対策において有効な逆SEOの手法について解説します。
逆SEO対策とは
「ネガティブSEO対策」や「リバースSEO対策」とも呼ばれるもので、対象のWebサイトの検索順位を下げるために行われる施策です。
自社の名称や商品・サービス名を含むWebページのなかには、自社が公式に運営しているサイト以外のコンテンツもあります。
例えば口コミサイトやまとめサイトのように、自社や商品・サービスに対して根拠のない悪評や誹謗中傷が掲載されているWebページが見つかることも少なくありません。
ユーザーがこの記事を閲覧すれば、売り上げの機会損失につながるおそれがあります。
これを防ぐため、ネガティブな内容が書かれたWebページの検索順位を下げようとする施策が逆SEO対策です。
自社に対するデマ情報を投稿しているWebページを発見した場合、基本的にはサイト管理者にコンテンツを削除を依頼する必要があるでしょう。
これを受け入れてもらえない場合の最終手段として、逆SEO対策が活用されているのです。
逆SEOは風評被害対策として有効
インターネットには、不正確な情報や噂、悪意のある嘘も蔓延しています。
自社名や自社商品・サービス名で検索した時、ネガティブな情報が上位にヒットすることもあるでしょう。
これを放置すると風評被害が拡大するおそれがあるため、見つけ次第早急に対処しなければなりません。
逆SEO対策は風評被害の防止や回復のうえでも有効な施策であり、事実と異なるデマ情報によって自社の評判を落とされている企業も多く取り組んでいます。
SEO対策を請け負う業者のなかには逆SEO対策も取り扱っているところもあるので、すでに契約している場合は別途相談しましょう。
逆SEOの具体的な対策方法について
逆SEO対策の方法は、目的に合わせて選ぶ必要があります。
今回は、風評被害対策として有効な逆SEOの手法について見ていきましょう。
解説の都合上、ここからは悪評やデマ情報を掲載しているサイトを「ネガティブサイト」と位置づけます。
自社サイトの検索順位を上げる
ネガティブサイトよりも自社サイトの検索順位を上げることで、結果的にネガティブサイトの表示を下げる手法です。
実際に行われる施策としては、自社サイトへのSEO対策になります。
Googleなどの検索エンジンにはユーザーにとって価値あるWebページか判定するためのアルゴリズムが搭載されており、高評価を得る条件を満たすことで検索順位が上がる仕組みとなっています。
質の高いコンテンツを作成することはもちろん、キーワード選定や競合調査などの有効な手段を組み合わせる方法が一般的です。
ネガティブサイトよりも上位表示されるWebページを作成する
検索エンジンから高評価を獲得するWebページを複数作成し、できるだけ上位をキープするといった施策です。
上手くいけば自社にとってポジティブな内容のWebページが常にトップへ表示されるため、結果的にネガティブサイトの閲覧数を抑えることができます。
例えば公式サイトとは別にスタッフブログを開設したり、高品質なコンテンツを掲載したコラム記事を執筆したりする手法が多く見られるでしょう。
ネガティブサイトの順位を落とす目的で作成するWebページも、自社サイトと同様に検索順位を上げるためのSEO対策が必要です。
自社サイトの検索順位を維持する
ネガティブサイトへの流入数が増える原因の一つとして、自社サイトの検索順位が低下していることが考えられます。
Googleの検索アルゴリズムはアップデートを繰り返しているため、既存のコンテンツにもSEO対策が必要です。
いつの間にか自社サイトの検索順位が落ち、ネガティブサイトの方が多く見られているようでは、風評被害につながるでしょう。
自社サイトのSEO対策で検索順位を上位にキープし、できるだけ下がらないようにすることが重要です。
少なくとも、ネガティブサイトよりは上位に表示されるよう維持させなければなりません。
具体的には、定期的に記事をリライトして最新の情報に更新したりタイトルを修正したりする方法が考えられます。
ネガティブなコンテンツを表示させないようにすることはできる？
自社のサイトや逆SEO対策のためのWebページを上位表示させるのが難しく、ネガティブサイトを下げるまでに時間がかかるケースもあります。
サイト管理者が削除に応じない場合、正攻法の逆SEO対策で結果が出ない場合は、ネガティブ情報を掲載しているコンテンツの削除をGoogleなどの検索サイトに依頼することも検討しましょう。
ただしGoogleが削除対象とするのはポリシー違反に当てはまるコンテンツのみとなるので、その条件を把握しておくことが大切です。
例えば、次のようなコンテンツは削除対象となる可能性があります。
◎個人情報を晒す目的のコンテンツ
◎ユーザーを誤解させ、騙したり混乱させたりするコンテンツ
◎デジタルミレニアム著作権法（DMCA）や著作権の侵害など、法的に問題がああると判断されるコンテンツ
上記以外のケースであっても、削除申請が可能な場合があります。
コンテンツの削除依頼を検討する際は、Googleのポリシーを確認しましょう。
悪質な口コミは弁護士に相談することも検討しよう
サイトの管理者にデマ情報や誹謗中傷の削除を依頼することは、掲示板や口コミサイトのような匿名の書き込みでも可能です。
ただし、サイト管理者が削除に応じてくれないことも多く、なかなか風評被害が止まない場合もあります。
悪質な口コミや誹謗中傷、不正確な情報による損害が生じている時は、弁護士などの専門家に相談しましょう。
これ以上風評被害を拡大させないためにも、迅速で適切な対応が求められます。
弁護士への相談や法的な解決には費用がかかりますが、損害賠償を請求できるケースもあり被害を回復するのに役立ちます。
逆SEO対策で「やってはいけないこと」とは
逆SEO対策として実践されている施策のなかには、タブーとされる手法もあります。
Googleのガイドラインに反した逆SEO対策は、検索エンジンからのペナルティを受けるだけでなく法律に抵触するおそれもあるので気を付けましょう。
例えば、以下のような手法が不正な施策「ブラックハットSEO・逆SEO」に該当します。
◎スパムリンクを意図的に設置する
◎コピーサイトを大量作成する
◎外部リンクの購入
一時的に検索順位が上昇する付け焼刃的な手法ですが、Webページ自体の品質が向上したわけではありません。
企業サイトに取り入れれば、信頼を失う結果につながるでしょう。
自社商品・サービスの売り上げが大幅に減少した原因に心当たりがない場合、デマや誹謗中傷による風評被害が発生している可能性も考えられます。
悪評だらけの口コミサイトや、自社を貶めるために作成されたであろうライバル企業のサイトを見つけた時は、早急な逆SEO対策が必要です。
有効な手法が分からない場合は、SEO対策業者や弁護士などの専門家に依頼することも検討しましょう。
